国際送料を比較するとき、商品一個の重さだけでは十分な見積条件になりません。運送サービスによっては梱包後の大きさも料金に影響します。外箱を小さくすることと、輸送中に商品を守ることを同時に考え、発送単位で比較できる資料を作りましょう。

1. 製品単体ではなく「最終梱包状態(外装カートン)」の寸法・重量を実測する

商品重量と、箱・仕切り・緩衝材を含む総重量を分けます。外寸は箱を組み立て、封かんした状態で測ります。箱が膨らんでいる場合や持ち手が出ている場合は、カタログ上の箱サイズと実際の荷姿が一致しないことがあります。

同じ商品でも、一箱に入れる数量や保護材によって、箱数と総容積は変わります。「商品一個のサイズ」だけを使って、出荷後の運賃が確定したように扱わないことが大切です。

2. カートン単位の明細(外寸・入数・実重量)を一覧化する

見積用の表には、箱番号、入数、外寸、総重量、箱数を記載します。同じ荷姿の箱はまとめても構いませんが、半端箱や別仕様の箱は分けます。重量の単位と寸法の単位も明記します。

容積重量の計算係数、寸法の丸め方、最低重量、追加料金の条件はサービスごとに確認します。一つの会社の係数を、別の便にもそのまま当てはめないようにします。

3. 装填密度の向上に先立ち、箱内緩衝性と保護性能を検証する

瓶、ポンプ、化粧箱などでは、擦れや局部的な圧力、箱内の移動も確認点になります。空間を減らすために仕切りや緩衝材を外すと、商品の保護条件まで変わります。保護材は多ければよいのではなく、必要な位置に配置されているかが重要です。

例えばガラス容器なら、隣同士が接触しないか、底や角に負荷が集中しないかを、詰めた状態で確認します。予定する輸送方法や商品特性に合わせ、必要な梱包確認を依頼します。

4. 1箱単位の運賃比較ではなく、総納品コストと荷受け負荷で総合判断する

案Aと案Bの入数、箱数、外寸、総重量、梱包資材費を揃えて見積依頼します。日本側で箱を持ち上げられるか、保管棚へ入るか、開梱や仕分けに手間が増えないかも確認します。

箱を大きくして個数を減らしても、サービスの上限や取扱条件に合わない場合があります。送料だけでなく、資材、梱包作業、受入作業を含めて比べると、使いやすい荷姿を選びやすくなります。

5. 承認された梱包仕様・測定データを次回発注時のマスター基準として保管する

承認した梱包について、箱の型番、入数、保護材の配置、封かん方法、実測値と写真を保存します。内容物や箱の調達先を変えたときは、同じ荷姿が再現できるかを再確認します。

出荷前に確定した数値で運賃を確認し、変更が出た場合は、その理由も注文記録へ戻します。輸送費の検討を毎回ゼロから始めず、実際に発送した状態を基準に改善していくことができます。